ソフトウェアの導入費用

2020.08.11

ソフトウェアを購入した場合、利用目的によって会計処理が異なる。今回は、「自社利用目的」でソフトウェアを購入した場合の会計処理をまとめる。

自社利用目的でソフトウェアを購入した場合、付随費用(ex.設定作業やデータ移行)が発生する。

この付随費用は、取得価額として含めるもの(=資産計上)と費用として計上するもので分けられる。

[取得価額に含めるもの]

・導入に際して必要とされる設定作業費用

・自社仕様に合わせるための修正作業費用

[発生時の費用とするもの]

・データを移し替える費用

・ソフトウェア操作のトレーニング費用

この資産計上するか、費用計上するかにより、決算整理仕訳における償却費にも関係してくる。

減価償却は、無形固定資産の為「直接法」により処理。見込利用可能期間は基本的に5年。

【例題】
当期首にソフトウェアを購入。(全て当座預金勘定で処理)

付随費用は以下である。

1.ソフトウェア購入代金…250,000円

2.顧客データマスター登録費用…20,000円

3.修正作業費用…10,000円

4.前回使っていた引き継ぎデータの移行費用…70,000円

5.新システム導入にあたっての研修費用…25,000円

【期中の会計処理】

資産計上するもの(1.2.3)

250,000+20,000+10,000=280,000

費用計上するもの(4.5)

70,000+25,000=95,000

(ソフトウェア) 280,000 (当座預金)375,000

(営業費) 95,000

【決算整理仕訳】

280,000×12/60=56,000

(ソフトウェア償却) 56,000 (ソフトウェア)56,000

【まとめ】

費用計上されたものは、当期分の経費として一括で利益から引くことができるが、資産計上されたものは、5年に分けて経費として計上されることになってしまう。

付随費用について、旧データからの移行費用などは取得に際して必要なものだと思う。

資産計上するものと費用計上するものの基準が曖昧なような気がするのだが、授業を進めていく上で理解できる日が来るのだろうか。